日刊工業新聞社では、わが国のモノづくりを再興し、わが国の産業・社会の発展に貢献することを目的として、光の当たりにくい“縁の下の力持ち”的存在であり、モノづくり産業のグローバル競争力の源泉である部品に焦点を当てた「モノづくり部品大賞」を2003年に創設しました。

　2007年9月、モノづくり文化の醸成と、環境や資源などの制約に対応したモノづくりへのパラダイムシフトを促進する「モノづくり推進会議」（現在のモノづくり日本会議）の設立に伴い、「モノづくり部品大賞」は、2008年（第5回）より、名称を「モノづくり部品大賞」として、モノづくり推進会議と日刊工業新聞社の共催事業となり、経済産業省、ならびに日本商工会議所からの後援も受け、また、持続可能な社会システムづくりを目指すNPO法人ものづくり生命文明機構にご協力を得て、実施しています。

　「モノづくり部品大賞」の表彰部門は、「機械・ロボット」、「電気・電子」、「モビリティー関連」、「環境・資源・エネルギー関連」、「健康福祉・バイオ・医療機器」、「生活・社会課題ソリューション関連」の合計6分野です。

　本賞は、いくつかの部品が組み込まれたモジュールやユニット、あるいはモジュール・ユニットに組み込まれている部品や部材が対象となります。食品や化学品などに特定の機能を付加した部材も対象となります。環境・資源・エネルギー関連については、当該部品・部材を組み込むことによって、環境負荷低減技術を実現しているものも含みます。生活・社会課題ソリューション関連は、衣食住に関わる製品を構成するものとなります。

　6分野の各部門賞に加え、「モノづくり部品大賞」、「モノづくり日本会議 共同議長賞」、「ものづくり生命文明機構 理事長賞」、「日本力（にっぽんぶらんど）賞」を冠表彰として設けており、部門を超え“独自性”、“創造性”、“革新性”に富む部品を表彰しています。
　冠賞を受賞した部品については、開発の狙いや技術のブレイクスルーなどに焦点を当てた映像制作を行い、一般になじみの薄い部品の広報活動の一端を担っています。

　受賞部品は、17年間で累計約610件にのぼり、各受賞部品は、いずれも、わが国の産業・社会を支える重要な役割を果たしているものとなっています。

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