「CASEが創るモビリティー産業・社会」 自動車業界のメガトレンドCASEの将来、各社の取組みを紹介!

関西
開催日時
2020年2月21日 13:30
開催場所
KKRホテル大阪(大阪市中央区馬場町2-24)
 自動車業界は、CASE(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)と呼ばれる技術トレンドによって100年に一度の大変革期を迎えています。今後、CASEが進展することで自動車を構成する素形材部品や技術基盤、自動車業界のプレーヤー、ビジネスモデルなどが変化し、自動車産業の構造が大きく変わることが想定されており、自動車関連企業や同分野への参入をめざす企業にはCASEを意識した事業展開や製品・技術開発などの対応が求められてきます。
 本講演会では、CASEの概要や国内外の動向、自動車産業の構造変化、CASE分野の製品・技術開発を進める企業の取り組みなどを紹介し、今後のCASE時代に何が求められるのか探ります。
 講演会終了後は講演者、参加者との懇親会も開催いたしますので、情報交換の場としてお気軽にご参加下さい。皆様のご来場を心よりお待ち申し上げます。


■プログラム
13:30~13:35
▶あいさつ
日刊工業新聞社 取締役 大阪支社長
竹本 祐介


13:35~14:20
▶「CASEに伴う自動車産業の地殻変動と、待ったなしの構造変革」
 今なぜ自動車産業に地殻変動が起きているのか?ICTの発達もあるが、気候変動や感染症の拡大、人口動態、経済/移動格差等も大きな要因になっており、そうした背景をお話しさせて頂き、今後の市場変化に対応する戦略立案に役立てて頂く。
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インテル株式会社 事業開発・政策推進ダイレクター
兼 名古屋大学COI未来社会創造機構客員准教授
野辺 継男氏

 国内外のPC事業立ち上げ、オンラインゲーム会社CEO、Vehicle IoTの事業統括等を経て、現在、インテルにて自動運転及びモビリティサービスの事業開発と政策推進、(兼)名古屋大学客員准教授として自動運転の技術開発・調査。
 
14:20~15:05

▶「CASE(電動化・自動運転・シェアリング)へのNTNの取り組み」
 現在、自動車業界はCASEに代表される環境変化に晒されている。これらは、環境問題・安全性向上と交通インフラの効率化、移動時間の有効活用を目的として進められていると考える。当社も新事業部を立ち上げ、電動化に対応する商品開発及び販売を推進している。反面、新事業にはリスクを伴う為、並行して、既存事業の収益性向上や、人員不足対応も必要不可欠と考える。今回は、以上2点について、当社の取り組みについて述べる。
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NTN株式会社 執行役 自動車事業本部副本部長
(兼)自動車事業本部 電動モジュール商品事業部長
亀高 晃司氏

 1982年エヌ・テー・エヌ東洋ベアリング(現NTN)入社。2019年執行役。入社後、実験及び応用設計部門を経て、1988年アメリカNTN販売に出向。2010年~2015年中国地区副総支配人。2015年より自動車事業本部副本部長、2016年より電動モジュール商品事業部長を兼務。

​15:15~16:00

▶「将来モビリティ社会へ向けた取り組み」
 "CASE"という言葉で代表される、百年に一度とも言われる自動車産業の大変革に対して、どのような新たな付加価値を創出できるのか。モビリティ・エネルギー・コミュニケーションの3軸からなる取り組みを紹介する。
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住友電気工業株式会社
執行役員 自動車事業本部副本部長
井上 雅貴氏

 1985年九大院工学研究科修士修了、同年トヨタ自動車㈱入社。2016年住友電装株式会社入社、17年住友電気工業株式会社執行役員。18年より自動車事業本部副本部長兼務。福岡県出身、59歳。

16:00~16:45

▶「将来のモビリティー社会に向けた自動運転技術の開発」
 CASEの各領域で競争が激化する中で、トヨタがどのような取り組みをしているかを紹介。その後、将来のモビリティー社会への実用化を目指した自動運転技術の開発及び課題について語る。
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トヨタ・リサーチ・インスティテュート・アドバンスト・デベロップメント株式会社
MaaS Planning ディレクター
松尾 芳明氏

 トヨタ自動車にて車両運動制御システムの開発及び普及に従事。その後、交通事故解析をもとにトヨタセーフティーセンスの技術開発シナリオ、普及方針を策定。2016年より自動運転技術企画を担当。 2018年にTRI-ADに移籍し現在に至る。

16:50~17:50

▶懇親会

■開催概要
日 時:2020年2月21日(金)13:30~16:45
会 場:KKRホテル大阪「銀河」(大阪市中央区馬場町2-24)
    https://www.kkr-osaka.com/other/access.html
定 員:280名
参加費:無料
主 催:モノづくり日本会議、日刊工業新聞社
後 援:大阪商工会議所


■申し込み(定員に達し次第締め切ります)
https://a12.hm-f.jp/index.php?action=R1&a=408&g=5&f=9


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